株式市場が波乱となっています。金利上昇を背景に米国市場ではNYダウが2回も1,000ドル超の下げを記録し、そのあおりで日経平均株価も大きく下げています。昨年来高値からの下落率は11.4%に達しました。

しかし「日本株投資戦略」では来週以降、株価が反発に転じる可能性もあると考えています。今回はその理由と、株価反発局面で有望とみられる好業績銘柄について考察してみました。

現地時間2/8（木）の米国株式市場では、NYダウが前日比1,032.89ドル安と急落しました。2/5（月）に1,175.21ドル下げましたが、再び1,000ドルを超える下げとなりました。連邦予算の引き上げ合意や国債の入札不調等を背景に、10年国債利回りが一時2.88%まで上昇し、金利上昇を警戒してVIX指数（恐怖指数）が再上昇し、投資家のリスク回避姿勢が強まったことが要因とみられます。これを受け、2/9（金）の東京株式市場では日経平均株価が508円24銭安と大幅安になっています。

日経平均株価はテクニカル的に、一目均衡表が「三役逆転」の形になっており、調整が長引く可能性が強まっていることは確かです。2/9（金）の段階で同平均株価は昨年来高値24,124円15銭からの下落率が約11.4%に達し、「自律調整」と呼べる下落率（10%以下）を超えてしまう計算です。度重なる急落で投資家心理が悪化する可能性もあり、当面は株価の乱高下が続く可能性も残りそうです。

しかし、株価水準的には2/9（金）の下落局面が当面の安値になる可能性が大きいと考えられます。ここは買い好機となるかもしれません。

米国経済は拡大が続いています。そこに加えて、税制改正やインフラ投資の計画が追加されることになることを勘案すれば、米金利が上昇することに不思議はないと考えられます。ただ、2015年以降、米長期金利は上昇しても2.5%〜2.6%が上限でしたが、2018年に入りそこを上抜けてきたことで、短期的に債券売り（金利上昇）が加速した可能性がありそうです。2/8（木）の米債券市場では10年国債利回りが一時2.88%まで上昇したものの、終値では2.82%と前日比で低下しています。足元は急ピッチで金利上昇が続いてきただけに、そろそろ落ち着きを取り戻しても不思議ではありません。

また、外為相場では「リスク回避」の円高が進み、ドル・円相場は再び108円台となり、株価下落の要因とされそうです。ただ、1/26（金）に記録した108円27銭の円高・ドル安水準には至っていないようです。「リスク回避」の円買いであれば、1ドル数円の単位で円高が進んでも不思議ではないとみられますが、それから考えるとむしろドル・円の動きは落ち着いているとみられます。そもそも、米金利上昇と円高・ドル安が同時進行するというシナリオに無理が伴っていると考えられます。NYダウが2度も1,000ドル超下げたにもかかわらず、円が目先の高値を抜けないということはむしろ、円売り・ドル買いのパワーが蓄積されていると考えるべきではないでしょうか。

こうした中、企業業績はさらに拡大しています。日経平均株価の予想EPS（一株利益）は昨年末の時点で1,511円でしたが、2/8（木）の時点では1,621円台まで増加しています。予想EPSが7%増加しているのにもかかわらず、日経平均株価が下げているため、予想PERは2/8（木）に13.5倍まで低下し、ここ数年（予想PERがおおむね13.5〜16.5倍で推移）の下限に到達しています。

米長期金利の落ち着きが見込め、円高加速の心配が少なく、業績との比較で株価の割安感が強まっているのであれば、日本株については買い場を探るという投資スタンスが有効のように思われます。2/9（金）の寄り付き時点で、日経平均株価の25日移動平均線からのマイナス乖離は8%に達しており、タイミング的にも「下げ過ぎ」と見受けられます。早ければ連休明け以降、相場が好転する可能性もありそうです。

仮に反発に転じた場合、短期的には、それまでに大きく下落した銘柄が買い直される「リターン・リバーサル」となる可能性があります。表1は日経平均株価が昨年来高値24,124円15銭を付けた1/23（火）から2/9（金）までの下落率が大きい10銘柄（東証1部）となっています。

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