東京市場では、序盤からドル円・クロス円は軟調な動きとなり、ドル/円は、前日の安値の110.80を下抜けて110.79まで下落した。その後は、マイナス圏まで下落していた日経平均株価が上昇に転じ、150円高まで持ち直したことから、欧州通貨や資源国通貨は堅調な動きとなった。ドルは欧州通貨や資源国通貨に対して下落したことから、対円でも上値の重い動きとなった。　欧州時間では、ユーロ圏の経済指標が冴えない結果となったことを受けて欧州主要株価指数が下落したことや、米長期金利の低下も加わり、ドル円・クロス円は軟調な動きとなった。

米国市場では、序盤に発表された米経済指標が冴えない結果となったことで、米景気の先行き警戒感が広がった。さらに、米長期金利が低下したことも加わり、ドルは対円で110.52まで下落した。一方、ユーロは欧州時間から下落した流れを引き継ぎ、米国時間でもドルや円に対して軟調な動きが続いた。その後、ドル円・クロス円は持ち直したものの、上値の重い動きが続いた。

米株式市場では、米経済指標が市場予想を下回る結果となったことで、米景気の先行きを警戒した売りが優勢となった。ダウ平均株価は、序盤に前週末比27ドル高まで上昇したものの、その後は下落に転じて427ドル安まで下落した。終盤にかけて下げ幅を縮小したものの、208.98ドル安（-0.60％）で終了し、5営業日ぶり反落。一方、ハイテク株中心のナスダックは、序盤に取引時間中の最高値を更新したものの、その後は下げに転じて109ポイント安まで下落した。引けにかけては、米長期金利の低下を受けてプラス圏まで回復し、24.31ポイント高（+0.17％）で終了し、3営業日続伸で終値ベースの最高値も更新した。

※出所：FX総合分析チャート10分足

（1）東京市場では、前日の米国市場が休場だったことから新規材料に乏しく、ドル円・クロス円は序盤から小動きの展開となった。上昇して始まった日経平均株価がマイナス圏まで下落したこともあり、ドル円・クロス円は上値の重い動きとなった。ドル/円は、一時110.79まで下落し、前日の安値の110.80を下回った。

（2）その後、日経平均株価が持ち直し、150円高まで上昇したことから、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。その後、ドルは欧州通貨や資源国通貨に対して下落したことから、対円でも上値の重い動きとなった。一方、豪中銀は、予想通り政策金利のオフィシャルキャッシュレートを過去最低の0.10％に据え置き、2024年まで金利はこの水準にとどまるとの見通しを示した。また、債券買い入れプログラムについては縮小を決定した。発表を受けて豪ドルはドルや円に対して下落したものの、下げ一服後は持ち直した。

（3）欧州時間では、ドイツや欧州のZEW景気指数が軒並み前月から大きく低下したことで失望感が広がり、欧州主要株価指数が軒並み下落したことから、ユーロはドルや円に対して軟調な動きとなった。ドルは、クロス円の下落に加え、米10年債利回りが低下したことも加わり、110.61まで下落した。

（4）米国市場では、序盤値を戻す動きが見られたものの、発表された6月の米サービス業PMI、6月のISM非製造業景況指数がともに市場予想を下回ったことで、米景気の先行き警戒感が広がり、ドル円・クロス円は軟調な動きとなった。さらに、米長期金利の指標となる米10年債利回りが1.427％から1.349％まで低下したことも加わり、ドルは対円で一時110.52まで下落した。一方、ユーロは欧州市場の流れを引き継ぎ、米国時間までドルや円に対して下落が続き、対円では一時6/21以来の安値となった。また、英国では規制の緩和を進めているものの、英保健相が新規感染者数は夏場に1日当たり10万人に達する可能性があると警告したことが嫌気され、ポンドはドルや円に対して下落が続いた。その後、ドル円・クロス円は持ち直したものの、上値の重い動きが続いた。

米雇用統計を境にドル上昇の勢いが弱まり、軟調な動きとなっている。冴えない経済指標の結果が続いたこともあり、米景気回復に対する期待感が後退したとの見方もあり、米FOMCの議事要旨を見極めたいとの様子見ムードが広がっている。FOMCの議事要旨でタカ派的な姿勢が確認されれば米長期金利が上昇となり、それに合わせてドルも再び上昇となる可能性も考えられる。

米経済指標では、JOLTの求人件数の発表が予定されており、前回は過去最高を開始以来の最高を更新し、求人が豊富であることが示された。今回はさらに増加が予想されており、雇用者数の伸びとのギャップが示されそうである。

時間	国・地域	経済指標・イベント	予想	前回
23:00	米国	5月JOLT労働調査[求人件数] JOLTS 労働調査（求人件数）は、米労働統計局が求人状況を測定するために実施する調査で、小売業や製造業など各業種の雇用データをもとに算出する統計。	931.3万件	928.6万件
		前回は、市場予想を大きく上回る結果となり、2000年の統計開始以来最高を更新した。規制が緩和されたことで、経済の回復の勢いが増す中で、企業の人材確保に動いていることが示された。今回は、前回を上回ると予想されており、過去最高を更新がするかどうか注目されている。