SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-03-28 19:48:46

マーケット > レポート > 225の『ココがPOINT! >  日経平均株価22,000円が見えてきた?!

225の『ココがPOINT!』

2017/05/16

日経平均株価22,000円が見えてきた?!

日経平均株価は5/8(月)に大幅高(450円高)を演じた後も堅調な動きを続け、5/11(木)には19,961円の年初来高値を記録しました。現在も20,000円まであともう一歩という水準で推移しています。

しかし、日経平均株価は20,000円の節目や、「アベノミクス相場」の高値である20,868円03銭(2015/6/24)を超え、22,000円前後まで上昇する可能性も台頭してきたと考えられます。

先物・オプション口座開設先物・オプションお取引
1

日経平均株価が20,000円目前に

株式市場には「リリーフ・ラリー」という言葉があります。このうち「リリーフ」という言葉は、野球では「救援(投手)」を意味していますが、もともとは苦痛や困難を除去することを意味しています。「リリーフ・ラリー」とは何らかの危機的な状況や不透明な状態から脱し、相場が反発に転じることを指しています。

「フランス大統領選挙で万が一EU離脱派が勝利したらどうなるのか」とか、「北朝鮮と米国の間に衝突が起き、万が一戦争状態が生じたらどうなるのか」とか、ゴールデンウィークまでの株式相場は数多くの不透明要因におおわれてきました。さらに国内の投資家にとり、4月下旬以降は決算発表が本格化し、「保有銘柄の業績が万が一悪かったらどうなるのか」という不安に悩まされる日々であったと考えられます。

しかし、フランス大統領選挙や北朝鮮問題等について心配していたことはほぼ何も起こらなかったというのが、5/8(月)に日経平均株価が450円も上昇した意味であると考えられます。この日の上昇はまさに「リリーフ・ラリー」であったと言えるのでしょう。さらに、5/15(月)で3月決算企業の決算発表がほぼ一巡し、保有企業の業績変動にピリピリする必要性はかなり後退しました。その意味では当面「リリーフ・ラリー」が継続しやすい局面と考えられます。

そうした中、日経平均株価は20,000円前後の水準に到達しています。この約20年の間に、97年、00年、2015年と日経平均株価の天井はおおむね20,000円を少し超えた水準であったため、投資家の多くは今回も「相場の天井は近い」と予想しているようです。特に個人投資家においては足元で高水準の売り越し水準が続いています。やはり今回も日経平均株価は20,000円を少し超えた水準で高値となり下落に転じてしまうのでしょうか。

図1:日経平均株価(日足)〜2015/12/2以来の20,000円が目前に

  • ※当社チャートツールをもとにSBI証券が作成。データは2017/5/16取引時間中

図2:ドル・円相場(日足)

  • ※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。データは2017/5/16取引時間中

図3:S&P500(日足)

  • ※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。データは2017/5/15(現地時間)現在
1

当面のタイムスケジュール〜当面は重要日程が少ない

3月決算企業の決算発表は5/15(月)にメガバンクを含む約400社の発表が終わりほぼ一巡しました。当面は特に重要なスケジュールが予定されていません。5/18(木)に2017年1〜3月期のGDP統計が発表される予定ですが、同一四半期の決算発表が終わった後でもあり、株式市場への影響は限定的なものになると予想されます。

表1:当面の重要なタイムスケジュール〜決算発表が佳境に

月日(曜日)

国・地域

予定内容

ポイント

5/16(火) ドイツ 5月ZEW景況感指数 機関投資家、市場関係者など約350人を対象にアンケート
米国 4月住宅着工件数 市場コンセンサスは前月比+2.9%
米国 4月鉱工業生産 市場コンセンサスは前月比+0.4%
5/17(水) 日本 3月機械受注 2月は前月比+1.5%
5/18(木) 日本 2017年1〜3月期GDP 市場コンセンサスは前期比・年率+1.8%
日本 4月首都圏マンション発売 3月は前年同月比+26.6%
米国 5月フィラデルフィア連銀製造業景況指数  
5/19(金) 日本 ★決算発表〜SOMPO HD、東京海上他  
日本 4月訪日外客数 1〜3月は6,537千人(前年同期比+1.6%)
日本 天皇陛下退位特例法案閣議決定?  
5/22(月) 日本 4月貿易統計  
日本 4月日本製半導体製造装置BBレシオ 3月は1.12
5/23(火) ドイツ 5月Ifo景況感指数 7千社のドイツ企業を対象にしたアンケート
米国 4月新築住宅販売 コンセンサスは前月比-0.2%
5/24(水) 日本 日銀が国債カンファレンスを主催 バーナンキ前FRB議長が講演
米国 3月FHFA住宅価格指数 2月は前月比+0.8%
米国 4月中古住宅販売件数 コンセンサスは前月比-0.6%
米国 FOMC(5/3発表分)議事録  
5/25(木) 英国 1〜3月期GDP改定値 コンセンサスは前期比+0.3%
- OPEC総会  
- NATO首脳会議  
5/26(金) 日本 4月消費者物価指数  
- G7シチリア・サミット  
米国 1〜3月期GDP改定値 コンセンサスは前期比+0.9%
米国 4月耐久財受注 コンセンサスは前期比+0.4%(輸送用機器を除く)

表2:日米欧中央銀行会議の結果発表予定日

  2017年
日銀金融政策決定会合 6/16(金)、7/20(木)、9/21(木)、10/31(火)、12/21(木)
FOMC(米連邦公開市場委員会) 6/14(水)、7/26(水)、9/20(水)、11/1(水)、12/13(水)
ECB(欧州中銀)理事会・金融政策会合 6/8(木)、7/20(木)、9/7(木)、10/26(木)、12/14(木)

※各種報道、日米欧中銀Webサイト等をもとにSBI証券が作成。「予想」は市場コンセンサス。データは当レポート作成日現在。予定は予告なく変更される場合がありますので、あくまでもデータ作成段階のものです。なお、ECB理事会は金融政策の議論・決定を行う会合の日程のみ掲載しました。日付は現地時間を基準に記載しています。

1

【ココがPOINT!】日経平均株価22,000円が見えてきた?!

図4は日経平均株価と予想PER13.5倍、15.0倍、16.5倍相当ラインを示したグラフです。日経平均採用銘柄の業績の変化を反映し、その予想EPS(一株利益)は日々変化しています。色付きの線は、日々の予想EPSに予想PER13.5倍を掛けた水準(茶色の線)、同様にPER15.0倍(緑色の線)、16.5倍(紫色の線)を掛けた水準を示しています。黒い線は日経平均株価終値です。

色付きの線が上昇している時は、決算発表または業績修正で予想EPSが上昇していることを示しています。逆に下落している時は予想EPSが下落していることを示しています。予想EPSが上昇する局面では株価が上昇しやすく、逆に予想EPSが低下する局面では株価も下落しやすいと考えられます。なお、水色の線で囲まれた局面は3月決算企業の決算発表が行われる4月〜5月頃を示しています。3月決算企業の予想EPSの対象決算期が変わるため、日経平均株価の予想EPSが大きく変化しやすくなっています。

決算発表が本格化する直前の4/17(月)に日経平均株価の予想EPS(予想の対象は2017/3期)は1,191円37銭でした。そして決算発表がほぼ一巡した5/15(月)に予想EPS(予想の対象はほぼ2018/3期)は1,329円98銭まで上昇しました。ちなみに、日経平均株価の予想PERはおおむね13.5〜16.5倍近辺で推移してきました。今後仮に、日経平均株価の予想PERが16.5倍まで上昇する場面があり、その時の予想EPSが1,329円98銭を維持していれば

1,329円98銭×16.5倍=21,944円67銭

なので、多少の誤差を許容すれば「日経平均株価22,000円が見えてきた」と考えることは十分可能であると思います。

ちなみに、日経平均株価が直近で最も高水準の株価を付けていた2015/6/24には、予想PERが16.59倍まで上昇し、外為市場では一時1ドル124円台を付けていました。現在は予想PERが14.94倍(5/15)まで低下している上、外為相場は1ドル113円台となっています。また、過去1年の予想PERの平均は14.9倍です。予想PERが市場心理を示していると考えれば、現在は「中立」的な局面であり、円安等を通じてこれがより「強気」に変化し、予想PERが上昇することは十分想定可能だと思われます。

図4:日経平均株価と予想PER13.5倍、15.0倍、16.5倍相当ライン

先物・オプション口座開設先物・オプションお取引

先物・オプションの関連コンテンツ

【サキモノのココがPOINT!】
「今度の2万円は違う」といわれる理由

少ない資金で大きな利益が狙える先物・オプション取引って何?

信用取引のご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

先物・オプション取引の免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

SBI マネーアシスタント

ご案内
・【よりスムーズな解決を実現!】お問い合わせ内容の事前入力サービス

よくあるお問合せ
・証券税制と確定申告について
・NISA関連のお問い合わせ
・パスワード関連のお問い合わせ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • クレカ積立 上限金額UPでさらに便利に

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.