先週の225先物は前週末比260円安（下落率は1.26％）の20,390円と3週連続して下落した。米国株や為替、金利動向が不安定となるなか、上下に大きく振らされる展開となった。米トランプ政権が、一部製品に関し、対中関税の先送りを決めたことで、米中貿易摩擦の過度な懸念が和らいだことは評価された。

一方で、景気後退入りの予兆と捉えられる「逆イールド」が米国債券市場で12年ぶりに発生したことをきっかけに、NYダウが今年最大の下げ幅を記録したことなどが警戒された。日銀による上場投資信託（ETF）買いなどで20,500円を下回る水準では比較的底堅い動きが見られたものの、戻り局面でも上値の重い展開となった。

8月9日時点の裁定残高は、ネットベースで9,877億円の売り越し（前週は6,770億円の売り越し）と増加した。株数ベースでは、4億7,211万株の売り越しと8月2日時点（3億3,159万株の売り越し）比で増加している。

225先物の手口では、週半ばから週末にかけて大きく売り越したソジェンが売り方トップになったほか、週を通じてコンスタントに売ったGSがこれに続いた。また、13日や14日に大きく売り越したCS、15日に大きく売ったメリルなどが売り方上位に並ぶなど海外勢の動きが目立った。

一方で、買い手口では、日銀の上場投資信託（ETF）買いとみられるドイツが筆頭となった。また、TOPIX先物の手口では、週を通じてコンスタントに売りを入れたGSが売り方トップになったほか、メリル、JPモルガンがこれに続いた。国内勢では、週半ばにかけて大きく売り越した野村が上位に入ったほか、三菱UFJも続いた。一方で、買い手口では、日銀ETF買いの注文を執行したとみられる大和が買い方トップになったほか、ドイツやソジェンもこれに続いた。

日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末比2.06pt高（上昇率10.45％）の21.77ptと5週連続して上昇した。VIは警戒水準とみられる20ptを上回って引け、終値ベースでは5月14日（21.99pt）以来約3カ月ぶりの高値水準となった。米中貿易摩擦の激化懸念の後退や景気後退の前兆とされる「逆イールド」現象の発生を背景に、VIも変動幅の大きな展開となった。14日に一時18.98ptまで低下したものの、翌15日には22.77ptまで上昇するなど値動きの荒い展開となった。ただ、オプション市場では、20,000円プット、19,500円プット、19,000円プットなどの建玉残高が増加した。

NT倍率（先物）は反落。NT倍率は週半ば14日に13.80倍まで上昇。ただ、14日のNYダウは800ドル超安と今年最大の下げ幅となりこれをうけ翌15日の日経平均は値がさ株中心に売り込まれ一時400円を超下落。NT倍率も13.74倍まで下落した。翌16日の日経平均は小幅に反発し、NT倍率も13.75倍と小幅に上昇した。

今週の225先物相場は、世界経済の後退懸念で投資家心理が悪化するなか、心理的節目の20,000円をキープできるかどうかが注目されそうだ。引き続き、米国株や為替、米国債券の動きには翻弄される展開が想定される。21-22日に予定されている日米の閣僚級貿易協議も、交渉次第では売り材料となろう。

一方、22日から開催されるジャクソンホール会合では、世界的に景気後退への懸念が高まっている局面でもあり、各国の要人発言が市場の不安を和らげるかに対しても注目が集まるとみられる。日経平均の株価純資産倍率（PBR）の1倍レベルは20,200円処となっており、目先の底値として意識されそうだ。ただ、香港のデモ拡大やアルゼンチンペソの急落などの海外要因の展開次第では大幅な下落に繋がりかねないだろう。予想レンジは19,800-20,800円とする。

• 提供：フィスコ社