大口信用取引金利を優遇！
SBI証券では、条件を満たしたお客様の翌月の信用取引金利を優遇いたします！
「大口信用取引 １ヶ月間信用取引手数料が0円に！」とあわせて、信用取引のコスト削減にお役立てください。
概要
適用優遇金利 |
制度信用取引金利（買方） |
2.28％（通常金利 適用前：2.80％→適用後：2.28％） |
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一般信用取引金利（買方） |
2.10％（通常金利 適用前：2.80％→適用後2.10％） ※一般信用の日計り取引は、1注文の約定金額100万円以上の場合、買方金利・貸株料はともに0％、1注文の約定金額100万円未満の場合、買方金利（年率）は1.80％、貸株料（年率）は1.80％が適用されます。詳しくはこちら |
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判定内容 |
（1）新規建約定代金 |
毎月21日（※1）〜翌月20日（※2）の新規建約定代金合計額が5億円以上（※3）
制度信用取引および一般信用取引は合算して計算いたします。 |
（2）未決済建玉残高 |
毎月20日（※1）大引け後の未決済建玉残高が5億円以上（※2）
制度信用取引および一般信用取引は合算して計算いたします。 |
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優遇金利適用期間 |
優遇判定期間終了日の翌月1日〜翌月末日（受渡日基準） ※優遇金利適用期間開始前に新規建を行い、適用期間開始後（受渡日基準）も引き続き建玉を保有されていれば、上記期間にて優遇金利が適用されます。 |
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- ※原則として、一部のダイレクトコースのお客様、および対面コースのお客様（※101部店から129部店までのお客様）は対象外となります。
- ※諸条件等は、変更となる場合がございますので予めご了承ください。
お知らせ方法
当月に優遇金利が適用される場合は、毎月第1営業日（非営業日の場合は前営業日）の0時、翌月の金利優遇条件を達成された場合は、毎営業日5時にログイン後ホームTOP・口座管理画面右側上部やポートフォリオ画面上部、およびHYPER SBIに表示されます。
ログイン後ホームTOP・口座管理画面
ポートフォリオ画面
HYPER SBI
また、翌月の金利優遇条件を達成された場合には、毎月21日（非営業日の場合は翌営業日）の翌日0時に「当社からのお知らせ」を配信いたします。
当社からのお知らせ
※各画面でのお知らせ表示時間や「当社からのお知らせ」配信時間は予定となっており、予告なく変更される場合がございますので、予めご了承ください。
判定期間と優遇期間のイメージ
SBI証券の信用取引に便利なツール・サービス
追加保証金等自動振替サービス
追加保証金（追証）等が必要になった場合に、住信SBIネット銀行の代表口座からSBI証券の証券口座に必要な金額を自動的に振り替えることができるサービスです。
信用取引保証金通知サービス（追証アラート）
値洗い（夕方/朝方）時点で追加保証金（追証）が発生している場合に、委託保証金の状況を、Eメールにてお知らせするサービスです。
スマートフォン用アプリ
いつでもどこでも信用取引ができる！スマートフォンに特化し操作性を向上させたアプリケーションで、お取引状況や委託保証金率なども即座にご確認いただけます。
信用取引・「はじめて信用®」の口座開設はこちら
WEBサイト上でのお手続きだけでお申し込みいただけます。
口座開設料・管理料は無料です。※
※信用取引にあたっては、「信用金利」、「信用取引貸株料」、「品貸料（逆日歩）」、「管理費」、「権利処理等手数料（名義書換料）」等の諸費用がかかります。詳しくは信用取引のサービス概要をご確認ください。
※信用取引口座をお持ちの方は、「はじめて信用®」の口座開設はできません。
※お客さまのご登録情報によって、「はじめて信用®」もしくは、通常の信用取引の口座開設ページへ遷移いたします。お客さま自身でどちらかを選択することはできません。
株式取引・信用取引に関するご注意事項
- 株式取引に関するリスク
株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。 - 信用取引に関するリスク
信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。 - 信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客様自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
