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ユーロ・円・ポンド・スイスフランなどの複数の主要国通貨に対する米ドル相場を指数化したドルインデックス相場は、2001年から08年前半頃まで下落基調で推移するなか、米10年国債利回りは2003年から07年頃まで3.0-5.0%のレンジで概ね上昇基調で推移した。
一方で、2012-13年、および2016-18年は、米10年国債利回りが上昇基調のなか、ドルインデックスが一定の変動幅で上下動するボックス圏相場で推移。直近のドルインデックス下落と米10年国債利回り上昇の両立が続くかが注目される。
ドルインデックス・米10年国債利回り〜ドル安と米長期金利上昇の両立も?
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ドルインデックス相場の1985年以降の推移をみると、米国の巨額貿易赤字と財政赤字が問題視された1985-95年、およびBRICsなど新興国市場が注目され原油価格をはじめとしたコモディティ価格が高騰した2003-07年の時期には概ね米ドル安トレンドが続くなかで米S&P500株価指数が上昇していた。
一方で、インターネット興隆期の1995-2000年、およびEコマースやSNSほかITプラットフォームが栄えた2011-19年は、米ドル高の環境下でS&P500株価指数が上昇。新型コロナ経済対策として大規模な金融緩和と財政支出拡大が行われた昨年3月以降、米ドル安とともに米国株が上昇したが、長期金利上昇と併せ、高PER(株価収益率)のITハイテク株が米国株の主役だった外部環境とは異なろう。
ドルインデックスと米国株の関係〜ドル安と米株高が両立した時期もある
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米国で12/14から米ファイザー(PFE)と独ビオンテックの共同開発による新型コロナワクチン接種が開始され、12/21からは米モデルナ(MRNA)の同ワクチン接種も開始された。米ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)の同ワクチンは2/17に南アフリカで接種が始まった。英国は12/8からのファイザー製に続き、1/4から英アストラゼネカ(AZN)とオックスフォード大の共同開発ワクチンの接種が始まった。2/21現在、英国では人口の約27%、米国では約19%が接種を受けており、経済活動正常化期待への原動力となっている。
上記の新型コロナワクチン開発企業の株価動向は、モデルナを除けば、大規模治験成功後の緊急使用許可申請時に上昇するものの、その後の上昇の持続力には欠けるように見受けられる。
新型コロナワクチン接種が進展〜米英のワクチン開発企業株価への影響
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2/18発表の1月の住宅着工件数(季節調整済み)は年率換算で前月比6.0%減の158万戸と5ヵ月ぶりの減少となり、前年同月比でも2.3%減となった。前月に主力の一戸建て住宅着工件数が急増した反動減の要因が大きく、先行指標の許可件数は前月比10.4%増と14年8ヵ月ぶりの高水準となった。
2/19発表の1月の中古住宅販売件数(季節調整済み)は年率換算で前月比0.6%増の669万戸と2ヵ月連続の増加となり、前年同月比23.7%増だった。販売価格(中間価格)は前年同月比14.1%値上がりし、在庫件数は前月比1.9%減と8ヵ月連続の減少(前年同月比で25.7%減)となるなど、在庫物件の不足で価格の高騰が続いている。2/24発表の新築一戸建て住宅販売件数も注目される。
米国住宅市場は引き続き堅調〜住宅供給不足と住宅価格高騰への懸念
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1/27にアップル(AAPL)とフェイスブック(FB)、2/2にグーグルを擁するアルファベット(GOOG)、及びアマゾン・ドット・コム(AMZN)の2020年10-12月決算が発表され、いずれも巣ごもりのネット利用拡大を受けて好業績だった。これらは大型ハイテクIT成長株として市場から高く評価され、2/23終値の今期市場予想EPSに基づく予想PERはアップルが28.5倍、フェイスブックが21.6倍、アルファベットが26.9倍、アマゾン・ドット・コムが52.9倍。
かつてWindowsのOSとCPUの組み合わせで「ウインテル」と称されたマイクロソフト(MSFT)とインテル(INTC)も、2000年のITバブル崩壊前後は同様に高い市場評価を受けていたが、その後、PERが低下し割安優良株として評価されるようになったことは念頭に置かれるべきだろう。
成長株から割安優良株への移行〜GAFAも同様の道筋を辿るのか?
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アップル(AAPL)、フェイスブック(FB)、アルファベット(GOOG)、およびアマゾン・ドット・コム(AMZN)が発表した10-12月期決算は、巣ごもり消費によるネット利用拡大を受けて好業績だったが、市場の期待が高かったことから発表翌日の株価終値は、アップルが前日比3.5%下落、フェイスブックが同2.6%下落、アマゾン・ドット・コムが同2.0%下落となった。また、今回初めてクラウド事業のセグメント情報を開示したアルファベットは、先行投資段階の同事業が赤字だったものの広告事業に次ぐ収益の柱としての期待の高まりから、発表翌日に株価が同7.4%上昇。
2/23終値の200日移動平均からの乖離率は、フェイスブックやアマゾン・ドットコムがゼロ近辺へと低下し、アップルも昨年5/1以来の水準まで低下した。
GAFA株価の割高感は解消か?〜200日移動平均からの乖離率に注目
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