• 当ウィークリーの先週号で、2022年の金融引締め、および2023年のインフレ率減速と利上げ打ち止め期待といった相反する外部環境の下で、いずれの局面でも株価騰落率がプラス推移した銘柄に着目した。S&P100指数構成銘柄の内、2022年年間騰落率、および今年の年初来騰落率がともにプラスの銘柄の中から銘柄を幾つか取り上げた次第だ。これをS&P500指数構成銘柄に拡張し、9/13終値時点で昨年の年間騰落率および今年の年初来騰落率がともに10％超上昇銘柄をスクリーニングしたところ、26銘柄が該当した。
• その内、「油田サービス・設備」「探鉱・生産」「石油精製・販売」「石油・ガスパイプライン」といった石油関連銘柄が9銘柄を占めた。原油に関してサウジアラビアの自主減産延長やロシアの輸出削減の年末まで延長を受けて原油先物相場が足元で堅調に推移し、年初来騰落率を押し上げている。
• その他の業種では、バイオテクノロジー・製薬がイーライリリー（LLY）、リジェネロン・ファーマシューティカルズ（REGN）、バーテックス・ファーマシューティカルズ（VRTX）の3銘柄を擁する。アーサー・J・ギャラガー（AJG）やエベレスト・グループ（EG）といった保険ブローカー・再保険が2銘柄、カーディナルヘルス（CAH）やマケッソン（MCK）といったヘルスケア・サプライチェーン関連が2銘柄ある。加工食品のラム・ウェストン・ホールディングス（LW）、アルコール飲料のモルソン・クアーズ・ビバレッジ（TAP）も含め、業種としても景気変動に左右されにくい銘柄が名前を連ねていることが分かる。
• 年初来騰落率では上位を席巻している半導体関連の中からも自動運転に係る車載画像センサーで強いオン・セミコンダクター（ON）が該当している。半導体における車載向けの需要の堅実さの表れだろう。また、景気敏感業種の中でも、建設・鉱業機械のキャタピラー（CAT）やインフラ建設のクアンタ・サービシーズ（PWR）、電炉世界首位のニューコア（NUE）が含まれていることは、インフラ投資・老朽化対応が国民生活を守る意味で中長期かつ持続的な生活必需の需要へと性格を変えつつある面も大きいように思われる。
  
• ソフトバンクグループ傘下の英半導体設計アーム・ホールディングス（ARM）が9/14、ナスダックに新規上場。同社株への投資のポイントとして、主要取引先・協業先が相次いで「コーナーストーン投資家」として株式を保有する点が挙げられる。同社の影響力からすれば取引先が今後も横並びで株式売出しや募集に応じる可能性もあろう。更に、親会社が約9割を保有しており市場に出回る株式が少ない点が挙げられる。値動きが一方的かつ大きな変動となりやすい一方、割高を正当化しやすい面もあるだろう。（笹木）
• 9/20号では、ケマーズ（CC）、フレックス（FLEX）、オン・セミコンダクター（ON）、ファイザー（PFE）、ﾘｼﾞｪﾈﾛﾝ･ﾌｧｰﾏｼｭｰﾃｨｶﾙｽﾞ（REGN）、ﾊﾞｰﾃｯｸｽ･ﾌｧｰﾏｼｭｰﾃｨｶﾙｽﾞ（VRTX）を取り上げた。

9月19日（火）	オートゾーン
9月20日（水）	フェデックス、ゼネラル・ミルズ
9月21日（木）	ファクトセット・リサーチ・システムズ、ダーデン・レストランツ

9月19日（火）	ＦＯＭＣ（20日まで）、ＯＥＣＤ経済見通し、国連総会の一般討論演説開始 米住宅着工件数(８月)
9月20日（水）	ＦＯＭＣ最終日：パウエル議長記者会見・声明と経済予測発表
9月21日（木）	英中銀が政策金利・議事要旨発表 米経常収支（２Ｑ）、新規失業保険申請件数(９月16日終了週)、中古住宅販売件数(８月)、景気先行指標総合指数(８月)
9月22日（金）	米サンフランシスコ連銀総裁が講演 米Ｓ＆Ｐグローバル製造業・サービス業・総合ＰＭＩ（９月）
9月25日（月）	シカゴ連銀全米活動指数(８月)、ダラス連銀製造業活動（９月）

• ※Bloombergをもとにフィリップ証券作成

2014年設立の機能化学品メーカー。酸化チタン(白色顔料)、冷媒、半導体向け特殊樹脂（フッ素重合体）、様々な工業用特殊化学品を世界各地で製造販売。Ti-PureやTeflon等ブランドを擁する。 7/27発表の2023/12期2Q（4-6月）は、売上高が前年同期比14.2％減の16.43億USD、非GAAPの調整後EPSが同41.8％減の1.10USD。熱・専門ソリューションが同1％増収も、主力のチタニウム技術が同27％減収、先端機能材料が同3％減収。PFAS（有機フッ素化合物）訴訟和解金支払いも響いた。 通期会社計画を下方修正。調整後EPSを前期比▲29.8-▲22.7％の3.27-3.60USD（従来計画:3.78-4.28USD）とした。チタニウム技術事業は、2Qが前四半期比12％増収と改善傾向のなか台湾子会社の閉鎖に係るリストラ政策を8/1に発表。熱・専門ソリューション事業も2Qが同8%増収とそれぞれ販売量が回復基調。新製品iPhone15プロの素材がチタン製。酸化チタンへの好影響が期待される。

1969年設立のシンガポール企業で、幅広い産業や製品を対象にアジア、南北アメリカ、欧州でテクノロジー、サプライ チェーン、製造ソリューションに関する受託開発製造サービスを提供。 7/26発表の2024/3期1Q（4-6月）は、売上高が前年同期比0.1%減の73.36億USD、非GAAPの調整後EPSが同5.6％増の0.57USD。製品、顧客ともに多様化・分散化された強みを活かし、業績が地政学リスクに伴う世界経済の分断やマクロ経済の需要減速に影響されにくい強靭さ・柔軟さを示した。 通期会社計画は、売上高が前期比0.7-4.0％増の305-315億USD、調整後EPSが同▲0.4〜＋8.1％の2.35-2.55USDと従来計画を据え置き。EMS（電子機器受託製造サービス）研究ウエブサイトのMMIによれば、世界EMSランキングで同社は5位とされ、同社より上位企業は、台湾企業3社、米国企業1社。供給網において欧米と中国のどちらにも偏らないアセアン・シンガポールの強みが注目される。

1999年設立の半導体ソリューション企業。電力ソリューション（PSG）、先端ソリューション（ASG）、インテリジェント・センシング（ISG）の3事業グループを営む。センサーほか包括的ポートフォリオを提供。 7/31発表の2023/12期2Q（4-6月）は、売上高が前年同期比0.5％増の20.94億USD、非GAAPの調整後EPSが同0.7％減の1.33USD。PSGが同6％、ISGが同4％増収と、車載向けと工場向けが堅調だったのに対し、ASGが同9％減収。全体の前四半期比は、売上高が6.9％増、調整後EPSが11.8％増。 2023/12期3Q（7-9月）会社計画は、売上高が前年同期比▲4.5〜＋0.1％の20.95-21.95億USD、調整後EPSが同▲12.4-▲2.8％の1.27-1.41USD。前四半期比での改善が期待される。成長分野の自動運転に係る車載画像センサーで約45％の世界首位の強みを活かし、同社株価は2022年の年間騰落率が＋19％、今年の年初来騰落率（15日終値）が＋49％と異なる金融環境下で堅調な推移。

1941年にペニシリン商用化成功後に業容拡大。新型コロナのワクチン・経口治療薬のほか、関節リウマチ（エンブレル）、乳がん（イブランス）、静脈血栓塞栓症（エリキュース）等を主要医薬品とする。 8/1発表の2023/12期2Q（4-6月）は、売上高が前年同期比54.1％減の127.34億USD、非GAAPの調整後EPSが同67.2％減の0.67USD。新型コロナのワクチン・経口治療薬を除く売上高は同5%増。新型コロナ関連含む初期治療が同72％減、オンコロジーが同4％減に対し、特殊治療が同9％増。 通期会社計画は、工場が竜巻被害を受けた影響で売上高を前期比▲33-▲30％の670-700億USD（従来計画670-710億USD）に下方修正も、調整後EPSは同▲50-▲48％の3.25-3.45USDで据え置き。オンコロジーはがん治療薬に強いシージェン買収で強化方針。米疾病対策センターは新型コロナ、インフルエンザ、呼吸器合胞体ウイルス（RSV）の同時流行を警戒し改良ワクチン使用を推奨。

1998年設立のバイオ医薬品開発・製造企業。新生血管加齢黄斑治療薬「アイリーア」、前治療歴ある転移性結腸直腸癌治療薬「ZALTRAP」、炎症性疾患治療薬「ARCALYST」などが主な製品。 8/3発表の2023/12期2Q（4-6月）は、総収益が前年同期比10.5％増の31.58億USD、非GAAPの調整後EPSが同4.8％増の10.24USD。純製品販売が同1.0%増の17.72億USD、共同開発に係る提携収益がサノフィのアトピー性皮膚炎・喘息治療薬「Dupixent」の拡大を背景に同26.2％増の13.16億USD。 仏サノフィとの共同開発医薬品の2Qの世界販売額は、Dupixentが前年同期比33％増の27.89億USD、子宮頚がん治療薬「Libtayo」が同49％増の2.10億USDと堅調。独バイエルとの共同開発は、主力アイリーアが同4％減の23.86億USDとDupixentに抜かれたものの、同製品は8月に高用量（8mg：従来は2mg）のアイリーア使用が米FDA（食品医薬品局）から承認され、再度の成長が期待される。

（注）日足の始値と終値をローソク足で表示。「始値＞終値（陰線）」なら緑、「始値＜終値（陽線）」なら赤。

1989年設立のバイオ医薬品企業で、嚢胞性線維症 (CF症、肺や膵臓に粘液が蓄積する遺伝性疾患) の治療法の開発に注力。2019-20年に米欧で承認されたTRIKAFTAを主力製品とする。 8/1発表の2023/12期2Q（4-6月）は、売上高が前年同期比13.5％増の24.93億USD、非GAAPの調整後EPSが同8.1％増の3.89USD。2Q売上比率で約9割を占めるTRIKAFTAが同18.3％増収。適用地域拡大に加え、適用年齢層の低下が貢献。研究開発費や販管費の増加を吸収して増益を確保。 通期会社計画を上方修正。売上高を前期比8.6-9.7％増の97-98億USD（従来計画:95.5-97.0億USD）とした。嚢胞性線維症は短命の原因とされ、白人における最も多い（出生約3000人に1人）遺伝性疾患であり、25〜30人に1人が変異遺伝子の保因者とされる。また、ポートフォリオ多様化に向け、1型糖尿病（膵臓のβ細胞の破壊・消失 を原因）のインスリン生成細胞に係る治験が前進中。

• （※）決算発表の予定は9/15現在であり、変更される可能性があります。

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