東京市場では、序盤からドル/円は堅調な動きとなり、一時134.56まで上昇して2002年2月以来の高値を更新した。ただ、その後は米長期金利が低下したことから、ドルは主要通貨に対して軟調な動きとなった。一方、ドル/円の下落や、日経平均株価が終盤に上げ幅を縮小したことから、クロス円も軟調な動きとなった。その後の欧州時間でも、欧州主要株価指数が下落して始まったことから、ドル円・クロス円は上値の重い動きとなった。

米国市場では、序盤から米長期金利が上昇したことを受けて、ドルは序盤から堅調な動きとなった。ドル/円は一時134.43まで上昇した。一方、ECB理事会で政策金利の据え置きが決定されたものの、次回会合で0.25％の利上げを決める方針を示したことを受けてユーロ買いが優勢となり、対円では前日の高値144.26に迫る144.19まで上昇し、対ドルでは5/31以来の高値を更新した。しかし、利上げに伴うユーロ圏の景気減速懸念や、利益確定の動きなどからユーロは下落に転じ、ユーロ/円は142.35まで下落し、対ドルでは5/23以来の安値まで下落した。

米株式市場では、FRBによる積極的な金融引き締めで景気が減速するとの懸念を背景に、主要株価指数は軟調な動きとなった。さらに、10日発表の米消費者物価指数に対する警戒感も圧迫要因となり、主要株価指数は大幅続落となった。ダウ平均株価は、序盤から軟調な動きが続き、終盤に前日比643ドル安まで下落した。安値圏を維持したまま、638.11ドル安（-1.94％）で終了した。一方、ハイテク株中心のナスダックは332.04ポイント安（-2.75％）で終了した。

※出所：FX総合分析チャート10分足

（1）東京市場では、前日の海外市場の流れを引き継ぎ、ドル円・クロス円は序盤から堅調な動きとなった。ドル/円は、前日の海外時間で付けた134.48を上抜けて134.56まで上昇し、2002年2月以来の高値を更新した。しかし、上昇一服後は上値の重い動きとなった。

（2）時間外取引の米長期金利が低下したことから、ドルが主要通貨に対して下落となり、ドル/円も軟調な動きとなった。一方、欧州通貨や資源国通貨は対ドルで上昇したものの、終盤に日経平均株価が上げ幅を縮小したことから、対円でも上値の重い動きとなった。欧州時間では、主要株価指数が軒並み下落したことから、ドル円・クロス円は上値の重い動きとなった。

（3）米国時間開始前から米長期金利が上昇したことから、米国時間序盤からドル買い・円売りが先行し、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。さらに、積極的な金融引き締めを実施するFRBと日銀の政策の違いが意識されて円売りが優勢となり、ドル/円は134.31まで上昇した。一方、ECB理事会で政策金利の据え置きが決定されたものの、次回会合で0.25％の利上げを決める方針を示したことや、9月以降は段階的だが持続的な利上げ見込むとしたことを受けてユーロ買いが優勢となり、対円では前日の高値に迫る144.19まで上昇し、対ドルでは5/31以来の高値を更新した。

（4）利上げに伴うユーロ圏の景気減速懸念や、域内の国債利回り格差が意識されてユーロは下落に転じ、ユーロ/円は142.35まで下落、対ドルでは5/23以来の安値まで下落した。一方、ドルは対ユーロで上昇したことや、米長期金利が3％台で推移したことから対円でも堅調な動きとなり、134.45まで上昇した。ただ、東京時間に付けた2002年2月以来の高値となる134.56には届かなかった。

昨日のECB理事会では、政策金利の据え置きが発表されたものの、次回7月の会合で利上げを決定する方針を示したことや、その後の利上げ継続の可能性が示された。しかし、利上げに伴うユーロ圏の景気減速懸念を背景にユーロは下落したが、これで日銀と主要各国との金融政策の違いがさらに意識され、円売りの流れが続く可能性も考えられる。

本日の米国市場では、5月の消費者物価指数と、6月のミシガン大学消費者信頼感指数の発表が予定されている。インフレの動向に対するマーケットの注目が高言ことから、インフレの動向を見る上で消費者物価指数の結果に注目したい。さらに、インフレ高進の影響で、ここまで消費者のマインドが低下しているが、改善が見られるのかどうか、ミシガン大学消費者信頼感指数の結果も注目されている。

時間	国・地域	経済指標・イベント	予想	前回
21:30	米国	5月消費者物価指数（前年比） 消費者物価指数（CPI = Consumer Price Index）は、消費者を対象とした小売やサービスの価格動向を示した指数である。特に、食品とエネルギーを除いたコア指数が重要視されている。そして、米国の金融政策を決定する上で重要な経済指標であり、為替市場への影響も非常に大きい。	8.2%	8.3%
		前回は市場予想を上回ったものの、40年3ヵ月ぶりの大きさだった3月から伸び幅が鈍化した。エネルギーは+30.3％と前月から縮小したものの、食品が+9.4％と1981年4月以来の上昇率、新車が+13.2％、中古車が+22.7％、家賃が+5.1％と上昇したことが影響した。4月はエネルギー価格の上昇が一服したものの、5月は再び上昇（100ドル⇒115ドル）しており、物価の低下には時間を要すると見られている。
23:00	米国	6月ミシガン大学消費者信頼感指数 ミシガン大消費者信頼感指数は、ミシガン大学が消費者にアンケート調査を行い、現況指数（現在）、期待指数（将来）など消費者マインドを指数化した経済指標である。速報は300人、確報は500人を対象に調査を実施し、1964年の指数を100として算出する。コンファレンス･ボード（CB）が発表する消費者信頼感指数と共に消費者マインドを見る上で重要な経済指標である。	58.2	58.4
		前回の確報値は、速報値から0.7ポイント低下、前月比では6.8ポイント低下して2011年8月以来、10年9ヵ月ぶりの低水準となった。現状指数、先行指数はともに前月から大幅低下となり、1年後のインフレ期待は低下したものの、依然として40年ぶりの高水準に留まっており、高インフレが消費者のマインドを低下させた。今回も低下が予想されており、消費者の懸念が引き続き示されると見られている。