東京市場では、前週末の米消費者物価指数の結果を受け、米国の利上げ観測が強まったとの見方が広がり、ドル買い・円売りとなった流れを引き継ぎ、ドル円・クロス円は序盤から堅調な動きとなった。さらに、時間外取引で米長期金利の上昇も加わり、ドル/円は一時135.19まで上昇し、1998年10月以以来の高値を付けた。一方、ドル/円の上昇に連れてクロス円も堅調な動きとなったが、日経平均株価が前週比800円超下落したことから、上値は限定的だった。さらに、黒田日銀総裁が急速な円安は経済にとってマイナスと発言したことから円買いが優勢となり、ドル/円も135円台割れとなり、一時134.14まで下落した。

米国市場では、主要な経済指標の発表がなく新規材料に乏しい中、円買いが優勢となった欧州市場の流れを受けてドル円・クロス円は序盤から軟調な動きとなった。ドル/円は、一時133.59まで下落したものの、高インフレ抑制のためにFRBが積極的な金融引き締めを進めるとの思惑から、米長期金利が上昇したことから、ドルは主要通貨に対して上昇した。対円では、134.67まで値を戻す動きとなった。一方、欧州通貨や資源国通貨は、対ドルで下落したことや、欧米の主要株価指数が軒並み大幅下落となったことから、対円でも上値の重い動きとなった。

米株式市場では、インフレ抑制のためにFRBが積極的な金融引き締めを進めるとの見方から、主要株価指数は序盤から軟調な動きとなった。さらに、高インフレが景気を後退させるとの警戒感に加え、米長期金利が終盤にかけて上昇したことも圧迫要因となり、主要株価指数は4営業日続落となった。ダウ平均株価は、序盤から大幅下落となり、終盤には一時前週末比1019ドル安まで下落した。引けにかけて下げ幅を縮小したものの、876.05ドル安（-2.79％）で終了。一方、金利動向に敏感なナスダックは530.79ポイント安（-4.68％）で終了した。

※出所：FX総合分析チャート10分足

（1）東京市場では、前週末の海外市場の流れを引き継ぎ、ドルは序盤から主要通貨に対して堅調な動きとなった。さらに、米長期金利が上昇したことも加わり、ドル/円は135.00まで上昇し、2002年2月以来の135円台乗せとなった。ただ、日経平均株価が序盤から大幅下落となり、前週末比800円超下落したことから、ドル円・クロス円は上値の重い動きとなる場面もあった。

（2）午後に入り、円売りが優勢となり、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。ドル/円は、一時135.19まで上昇し、1998年10月以来約24年ぶりの高値を付けた。しかし、その後に黒田日銀総裁が「最近の急速な円安の進行は経済にとってマイナスで望ましくない」と発言したことを受けて、ドル/円は135円台を割り込んで134.14まで下落、クロス円も軟調な動きとなった。下げ一服後はドル買い戻しの動きなどから134.60台まで回復した。

（3）米国市場では、米国の主要な経済指標の発表がなく、東京時間の終盤に黒田日銀総裁の発言を受けて円買いが優勢となった流れを引き継ぎ、ドル円・クロス円は序盤から軟調な動きとなった。ドル/円は、東京時間で付けた135.19からNY市場序盤にかけて133.59まで下落した。一方、ドル/円の下落に連れてクロス円も軟調な動きとなった。

（4）下げ一服後は、高インフレ抑制のためにFRBが積極的な金融引き締めを進めるとの思惑から、政策金利の動向に敏感な2年債利回りが3.283％と2007年12月以来の高水準まで上昇し、米長期金利の指標となる米10年債利回りが3.242％から3.436％まで上昇したことから、ドルは主要通貨に対して上昇した。対円では、134.67まで値を戻す動きとなった。一方、欧州通貨や資源国通貨は、対ドルで下落したことや、欧米の主要株価指数が軒並み大幅下落となったことから、対円でも上値の重い動きとなった。

前日の東京時間では、日銀総裁の発言を受けて円買いが優勢となったものの、海外市場ではインフレ抑制のためにFRBが積極的な金融引き締めを進めるとの見方から、政策金利の動向に敏感な2年債利回り、米長期金利の指標となる米10年債利回りがそれぞれ上昇したことで、ドルは主要通貨に対して堅調な動きとなった。

本日から米FOMCが予定（政策発表は日本時間16日午前3時）されており、マーケットでは0.50％の利上げがコンセンサスとなっている。一方、0.75％の利上げを予想する向きもあり、金利先物市場では、0.75％の利上げを90％織り込む水準まで上昇している。そのため、FOMCの結果発表に注目が集まっており、結果発表までは思惑が交錯する可能性も考えられる。

本日の米国市場では、5月の米生産者物価指数の発表が予定されている。先週末に発表された米消費者物価指数が予想外に上昇したことを受けて、マーケットでは物価動向に注目が集まっていることから、当該指標の結果にやや過敏に反応する可能性も考えられる。また、引き続き米長短金利の動向や、下落が続く主要株価指数の動きにも注目したい。

時間	国・地域	経済指標・イベント	予想	前回
21:30	米国	5月生産者物価指数（前年比） 生産者物価指数（PPI＝Producer Price Index）は、米国内の販売業者の販売価格を調査し、算出した物価指数。特に、振れ幅の大きい食品とエネルギーを除いたコア指数が重要視されており、消費者物価指数（CPI）と同様にインフレ圧力を測る指標として注目されている。	10.8%	11.0%
		前回は市場予想を上回ったものの、前年比ベースで2010年11月以降最大となった3月の結果から伸び幅が縮小し、前月比でも過去最高の伸びとなった3月から縮小した。ただ、依然として高水準が維持された。今回は、前回からさらに低下が予想されているものの、縮小幅は小幅が予想されており、依然として高止まりが続くと見られている。