東京市場では、前日の海外市場の流れを引き継ぎ、ドル円・クロス円は序盤から堅調な動きとなった。しかし、序盤から堅調な動きとなった日経平均株価が下落に転じて一時67円安まで下落したことや、米長期金利が低下したことも加わり、ドル円・クロス円は軟調な動きとなった。しかし、午後には日経平均株価が持ち直したこともあり、ドル円・クロス円も堅調な動きとなった。その後、欧州時間でも主要株価指数が序盤から堅調な動きとなったことから、ドル円・クロス円は一段の上昇となった。

米国市場では、上昇して始まった米主要株価指数が下落に転じて下げ幅を拡大したことや、欧州時間で上昇していた米長期金利が低下したことから、ドル円・クロス円は上値の重い動きとなった。なお、6月の米消費者信頼感指数が市場予想を下回り、2021年2月以来の低水準となったが、マーケットの反応は限定的だった。その後は、終盤まで主要株価指数や米長期金利の低下が続いたことから、ドル円・クロス円は上値の重い動きとなった。

米株式市場では、序盤に発表された米消費者信頼感指数、リッチモンド連銀指数がともに市場予想を下回ったことが嫌気されて売りが優勢となった。さらに、FRBによる金融引き締め加速が景気後退を招くとの懸念も引き続き圧迫要因となり、主要株価指数は続落となった。ダウ平均株価は、序盤から堅調な動きとなり、一時前日比446ドル高まで上昇した。しかし、経済指標の悪化などが影響して下落に転じ、終盤には503ドル安まで下落した。引けにかけて安値圏が維持され、491.27ドル安（-1.56％）で終了。一方、ハイテク株中心のナスダックは、343.01ポイント安（-2.98％）で終了した。

※出所：FX総合分析チャート10分足

（1）東京市場では、前日の海外市場の流れを引き継ぎ、ドル円・クロス円は序盤から堅調な動きとなった。また、日経平均株価が序盤から堅調な動きとなり、一時前日比139円高まで上昇したことも下支え要因となった。しかし、時間外取引で米長期金利が低下したことに反応して円買い・ドル売りが優勢となり、ドル/円は序盤の高値135.59から135.11まで下落した。さらに、日経平均株価が下落に転じて67円安まで下落したことも圧迫要因となった。

（2）下げ一服後、ドル円・クロス円は底固い動きとなった。午後に入り、日経平均株価が再び上昇に転じて110円高まで上昇したことから、ドル円・クロス円は底固い動きとなった。欧州時間では、欧州主要株価指数が序盤から堅調な動きとなったことや、米長期金利の指標となる米10年債利回りが3.169％から3.250％まで上昇したことから、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。

（3）米国市場では、欧州市場の堅調な流れが一服し、ドル円・クロス円は序盤から上値の重い動きとなった。さらに、上昇して始まった米主要株価指数が下落に転じて下げ幅を拡大したことも圧迫要因となった。一方、6月の米消費者信頼感指数が市場予想を下回り、2021年2月以来の低水準となり、リッチモンド連銀指数も2020年5月以来の低水準となったが、マーケットの反応は限定的だった。しかし、米10年債利回りが3.250％から3.171％まで低下したことから、ドル/円は上値の重い動きとなった。一方、ラガルドECB総裁が金融政策に関する発言をしたものの、目新しさに欠けると受け取られたことから、ユーロはドルや円に対して軟調な動きとなった。その後、ロンドンフィキシングに向けてユーロ買い・ドル売りが観測されたことから対ドルで値を戻したものの、その後は再び上値の重い動きとなった。

前日の米国市場では、アジア市場からの上昇が一服して上値の重い動きが続いた。この流れを受けて、本日の東京市場でもドル円・クロス円は上値の重い動きとなった。さらに、日経平均株価が序盤から大幅下落となったことも圧迫要因となった。ここからドル円・クロス円は上値の重い動きが続くのか、又は高値を更新する動きとなるのか注目されている。

本日の米国市場では、第1四半期の米GDPの確報の発表が予定されており、マイナス成長が確定すると予想されている。ただ、マーケットでは第2四半期の結果が注目されていることから、結果を受けた反応は限定的と見られている。一方、ECBフォーラムでは、パウエル米FRB議長、ラガルドECB総裁、ベイリー英中銀総裁などの演説が予定されており、個々の金融政策に関する発言が注目されている。

時間	国・地域	経済指標・イベント	予想	前回
21:30	米国	第1四半期GDP（前期比年率/確報値） GDPは、一定期間内に米国内で生み出された財とサービスの付加価値の額を合計したもので、国内の経済規模を測るための指標の一つ。GDPの伸び率は、経済成長率を表す指標として重要視されている。そして、個人消費はGDPのおよそ7割を占めることから、構成指数の中では特に重要視されている。	-1.5%	-1.5%
		前回の改定値は速報値から下方修正され、2020年6月以来の大幅なマイナスとなった。個人消費が上方修正されたものの、非耐久財や住宅投資が下方修正されたことが影響した。今回の確報値では、改定値から変わらずの予想であり、マイナス成長が確定する。マーケットでは2四半期マイナス成長となるのか注目されており、次回の第2四半期の結果が注目されている。