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2024-04-28 13:55:34

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【初心者のお客さまにおすすめ】「はじめて信用™」を活用して上手に株主優待をゲットしよう

 【初心者のお客さまにおすすめ】「はじめて信用™」を活用して上手に株主優待をゲットしよう

「はじめて信用™」とは初心者におすすめの信用取引サービスです!
本動画では、「はじめて信用™」のご紹介と「はじめて信用™」を活用して株価が下がることによって発生する損失リスクを抑えながら上手に株主優待をゲットする方法をご案内します!

2023年9月末の株主優待銘柄数はなんと「385銘柄超」!

是非本動画をご覧いただきスマートな株主優待ライフを!

※Youtubeに遷移します。

セミナー概要

閲覧方法 Youtubeにてご覧いただけます。
セミナー内容 27分ほどの動画で「はじめて信用™」のご紹介と「はじめて信用™」を活用して株価が下がることによって発生する損失リスクを抑えながら上手に株主優待を獲得する方法をご案内します。
・「はじめて信用™」の主な特徴
・「はじめて信用™」を活用して株価が下がることによって発生する損失リスクを抑えて株主優待を獲得する方法
・「はじめて信用™」から従来の信用取引に

※Youtubeに遷移します。

「はじめて信用™」6つのメリット

「はじめて信用™」は、お取引経験のない方でも口座申込が可能です。(※)
初心者の方向けに信用取引よりもリスクを抑えた商品設計としております。

  • ※SBI証券における「はじめて信用™」の取引にあたっては、お申込後所定の審査がございます。審査内容については開示できかねますので、ご了承ください。

現物取引では、同じ資金で同じ銘柄を1日に何度も売買を繰り返すことは禁止されていますが、「はじめて信用™」では繰り返し購入することが可能です。

現物取引では「買い」からしか始められず、株価が上がらないと利益がでません。一方で、信用取引は「売り」からもスタートでき、株価が下がる場面でも利益を期待できます。

株主優待は欲しいけど、株価が下がって損をしたらどうしよう。「つなぎ売り」を活用すれば 、株価が下がることによって発生する損失リスクを抑えることができます。

信用取引に必要な「保証金」は、現金だけでなく、現物株式や投資信託の資産も担保の対象です。新規で株式を買付したいけど、所有している株式は手放したくないという方でも取引できます。

「はじめて信用™」も信用取引同様の格安手数料でお取引いただけます!

  • ※「はじめて信用™」における売買手数料も、9/30発注分より適用開始予定の”ゼロ革命”の対象です。
  • ※1 信用取引の取引状況や預かり残高等が一定の条件を満たされたお客様は、一定の期間、信用取引のインターネット取引手数料が無料となります。詳細はこちらをご覧ください。
  • ※「はじめて信用™」において必要となるその他諸費用の詳細は「はじめて信用™」のサービス概要をご確認ください。
  • ※いずれも税込み(2021/3/29現在)
  • ※「はじめて信用™」における売買手数料も、9/30発注分より適用開始予定の”ゼロ革命”の対象です。
  • ※信用取引には別途諸費用(金利・貸株料等)がかかり、それらの諸費用は手数料無料の対象外となります。
    その他、電子交付の設定方法や適用条件など“ゼロ革命”の詳細からご確認ください。
    ”ゼロ革命”の詳細はこちら

ご注意事項

  • SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
    金融商品取引法等に係る表示 新しいウィンドウで開きます。
  • 信用取引に関するリスク
    信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
    追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
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